ZEH(ゼッチ)

Net Zero Energy House ZEHのアイコン

「断熱」+「省エネ」+「創エネ」≦ エネルギー収支0
これからのスタンダードな住まいのカタチです。

ZEHイメージ設備画像

ZEH(ゼッチ)とは?

ZEHとは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略語で、高い「断熱」性能をベースに、消費するエネルギー量を抑える「省エネ」とエネルギーを生み出す「創エネ」により、暮らしの中で消費するエネルギー収支をゼロ以下とする住宅のことです。

年間消費エネルギー0以下

ZEH住宅のメリット

ZEHは、省エネによる「光熱費のコスト削減」がもたらす経済的なメリットはもちろん、太陽光などで創り出したエネルギーを蓄電することで、災害や停電により電力の供給がストップした状況下でも、一定時間電力を使用することができます。

また、高い断熱基準をクリアしているZEH住宅は、熱が逃げにくく、外気の影響を受けにくいため、室内の温度変化が少なくなります。
これにより、急激な温度変化で起こるヒートショックのリスクも軽減できます。

エネルギー消費をできるだけ抑えるということは、CO2の排出削減にもつながり、太陽光発電といった再生エネルギーを使うことで、地球にやさしい住宅であることもメリットと言えます。

ZEH住宅に必要な
「断熱」・「省エネ」・「創エネ」

「断熱」= ベースとなる断熱性を高める

外気と接している壁、床、屋根に断熱材や断熱パネルを入れて、外気からの影響による室内の温度変化を抑制し、効率よく冷暖房ができる家にします。

断熱窓
窓ガラスを2重、3重にすることで間に空気の層ができ断熱性が高まる上、結露防止の効果もあります。
また、熱伝導率が高いアルミ素材のサッシに比べ、熱伝導率が低い樹脂製や木製のサッシと高性能な窓ガラスを組み合わせることで更に効果が高まります。

「省エネ」= エネルギー(電力)の消費を抑える

省エネ性能の高い設備を導入し消費するエネルギーを減らす

高効率給湯器
給湯には多くのエネルギーが必要で、家庭におけるエネルギー消費量の約3割を占めるほど。そのためZEHでは少ないエネルギーでお湯を沸かす「エコキュート」や「エコジョーズ」といった高効率給湯器が欠かせません。
照明や換気設備
使用頻度の高い照明をLEDに交換することや、換気扇などをエネルギー消費の少ない機種に交換することが消費電力を抑えることに繋がります。

「創エネ」= エネルギー(電力)を創り出す

太陽光を利用してエネルギーを創出する太陽光発電システムや家庭用燃料電池(エネファーム)などの設置

太陽光発電システム
太陽光のエネルギーを、屋根などに搭載した太陽光パネルによって電気に変えて、家庭で消費できるようにする発電方法です。
太陽光発電システムは、現在、日本のほぼすべてのZEH住宅で採用されています。日中は太陽光発電システムで発電した電気を使い、余った電気を家庭用蓄電池などにためておき、雨の日や夜間に使用します。
家庭用コージェネレーションシステム(エネファーム、エコウィル)
「コージェネレーション」とは、燃料を使って発電を行い、発電時に出る排熱を有効活用してお湯をつくる仕組みのことです。家庭用コージェネレーションシステムには、家庭用燃料電池「エネファーム」や、小型ガスエンジン「エコウィル」があります。

ZEH普及推進の背景とISG ReHome のZEH事業計画

我が国の「エネルギー基本計画」(2014年4月閣議決定)では、「住宅については、2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」とする政策目標を設定しています。
ISG ReHomeでは、2025年度までにZEH住宅既築改修の普及率を50%とする目標を掲げています。(Nearly ZEH*を含む)*消費エネルギーの75%をカバーできる住宅が「Nearly ZEH(ニアリー・ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」にあたります。

ISG ReHomeはZEHリフォームの認可を受けたZEHビルダーです。(ZEHビルダー:ZEH288-04133-R)
ZEHリフォームは、事前に専門機関(SII )に登録された業者=ZEHビルダーのみ対応可能です。

ISG ReHomeは省エネや光熱費のコスト削減を意識したZEH対応のリフォームに力を入れています。「人に地域にエネルギーをお届けする」という企業ミッションを掲げ、長年に渡りガスや電気などのライフラインを支えてきたわたしたちISG ReHomeならではの視点から、最新設備のご提案はもちろん、住まいの構造や気密性・断熱性も含めて見直し、ご提案いたします。

エネルギーと暮らしを知り尽くしているISG ReHomeにぜひご相談ください。

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平成28年度
(実績)
平成29年度
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平成30年度
(実績)
令和元年度
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令和2年度
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令和3年度
(実績)
令和4年度
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令和7年度
(目標)
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※令和5年5月更新